日本の体外受精の妊娠率は、50ヵ国中、第何位?②
皆さん こんばんは! 不妊相談ひとすじ25年 宮崎市の漢方相談薬局・漢方の麗明堂、一般社団法人認定の子宝カウンセラー 薬剤師の金丸です。
今日も昨日に引き続き、女性の妊娠力について、出産、不妊治療、新生児医療の現場を取材してきた出産専門フリージャーナリストの河合蘭さんの著書『卵子老化の真実』より、日本の体外受精の妊娠率について紹介させていただきます。
それでは、昨日の続きです。
30代後半から体外受精の流産も目立って増えてきます。
流産は若いときは10人に1人くらいですが、42歳くらいになると、なんと半分くらいの人が流産をしてしまいます。
「ついに妊娠できた」と喜んでいるところで直面する40代の流産は何ともつらい体験です。
こうした厳しい状況にもかかわらず、日本の不妊治療専門クリニックでは、どこも40代女性の受診が急増しており、初診全体の4~5割を40代がしめるというところさえあります。日本では、40代の体外受精が欧米に較べて際立って多くなっているのです。
(中略)
欧米で体外受精を受ける患者の年齢が若いのは、卵子の老化についての知識があり、治療費の公的補助に年齢制限があるからだと考えられています。40代の体外受精が日本の半数しか行われていないフランスでは、体外受精が自己負担なしで受けられますが、対象者の女性は42歳までと定められています。スウェーデンはこれよりずっと早くて38歳。ほとんどの夫婦は公費補助の期限に合わせて不妊治療をプランするため、おのずと患者年齢が若くなり、その分妊娠率が高くなります。
産婦人科の専門誌『周産期医学』(2012年8月号)によると、日本の体外受精の妊娠率は、50ヵ国中45位だったとあります。日本は不妊治療を実施する施設数も体外受精の実施数も世界一の「不妊治療大国」です。
2010年の体外受精実施数は、242,161件で、これは何とアメリカの1.6倍に当たりますが、治療による出生数はアメリカの半分にも届きません。つまり、治療が結果に結びついていないのが日本の現状なのです。
この本が書かれた後に、日本も体外受精の地方自治体の一部補助に年齢制限が42歳に設けられるようになったのです。
このようになった背景には、女性の芸能人やスポーツ選手が次々と40代で体外受精による妊娠を報告されたことも大きく、それをテレビや雑誌で知った方々が体外受精をすれば、簡単に赤ちゃんが授かると安易に思ってしまったこともあると書かれています。
情報がありふれて、簡単に知ることができる時代ではありますが、その情報を正しく知って行動していくことが大切だと改めてそう思います。
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